「休日は大自然に囲まれたセカンドハウスに行って心を落ち着かせる」そんな生活憧れますよね。
セカンドハウスや別荘を購入したいという野望を持っている方は、必ず別荘に滞在していない期間や別荘の維持費や管理費のことも想定しておく必要があります。
しかし、別荘を持ちたいけれど「実際、維持費や管理費はどのくらいかかるんだろう」「維持費を節約できないだろうか」などのお悩みを抱えている方は多いのではないでしょうか。
そこでこの記事では、別荘にかかる年間の維持費や管理費、また維持費の節約術などを徹底解説いたします。別荘の購入を検討されている方は、ぜひ参考にしてみてください。
別荘の維持費は年間平均いくら？管理費や税金を解説！
別荘の規模や立地、施設などによって維持費・管理費は異なりますが、別荘の維持費は年間で平均して約60万円といわれています。
別荘によってリフォームに費用がかかったり、地域によって光熱費が高額になったり、別荘の特徴によっては100万円ほどかかることもあります。
ここからは別荘の維持費や管理費、税金にどのような種類があるのかを解説していくので、それぞれの内容を理解しましょう。
別荘の維持にかかる5つの費用
どのような維持費が発生するのかを理解していないと、思っていたよりも維持費で手一杯になってしまう危険性があります。
そこで、別荘の維持にかかる5つの費用を紹介していくので、ぜひご自身が望む条件の別荘にどのくらい維持費がかかるかシチュエーションしてみてください。
管理費
管理費とは清掃管理会社に定期清掃を委託する料金のことです。清掃を委託せず自分たちで出来る場合、管理費は発生しません。
しかし、別荘に行く頻度が少ない場合は、定期清掃や巡回、場所によっては草刈りなど別荘の維持管理を会社に委託するのがおすすめです。
別荘へ頻繁に行く想定で、自分たちで管理する予定でも、仕事が忙しくなったりして、想定よりも頻繁に別荘を利用できなくなるケースも考えられます。もともと頻繁に行く想定でも業者に委託した際の管理費も確認しておきましょう。
通信費
長期的に見るとバカにならないのが、Wi-Fi環境整備などの通信費です。
現代で快適な生活を送るには、インターネット環境は欠かせません。しかし、自然に囲まれた山の中にある別荘だと、光ケーブルなどのインフラが整っていないこともあります。
このような場合は、電波が悪くWi-Fi環境を整えられず、固定電話を置く必要があります。また、ポケットWi-Fiを持つという選択肢もありますが、どちらにせよ通信費が発生するので、通信費がいくらかかるのか、きちんと計算して把握しておきましょう。
火災保険料
基本的な火災保険は、居住用の物件を対象としているものが多く、無人期間の多い別荘では加入できない可能性が高いです。
事務所や店舗が該当する「一般物件」として火災保険に契約するということも可能ですが、住宅用の火災保険よりもやや高額になってしまいます。
少し高くなってしまうからといって火災保険に加入しないのはかなりリスクが高いです。一年の大半を空けておく別荘では、普段の住宅よりも盗難や火災、自然災害の危険性が高いので、火災保険には入っておきましょう。
近年では、別荘用の火災保険もあるので、検討している方はぜひ保険会社や代理店でシミュレーションしてみてください。
水道光熱費
別荘において、水道光熱費がいくらかかるのかは重要なポイントです。「こんなにかかると思っていなかった。」となりがちな水道光熱費。
別荘を空けている時期でも、電気・ガスの基本料金は発生してしまいます。さらに、別荘はプロパンガスを利用している場所が多いので、より高くなってしまいます。
また、上下水道料も電気・ガス代と別途で料金がかかるので、中比が必要です。従量制ではなく、月額制が普及してきたため、全く使っていなくても同じ料金が発生します。
毎月必ず発生する額を誤って想定してしまうと、少しずつ家計が厳しくなっていくので、水道光熱費が月額いくら発生するかは、別荘購入前にきちんと確認しておきましょう。
その他別荘によって発生する管理費
ここまでで紹介した管理費以外にも、別荘によって別途管理費が発生することがあります。
まず、別荘地を管理者の方が管理している場合は、別荘地内の設備管理の為に支払うのが共益施設管理費です。
また、簡易水洗トイレの別荘は、下水道料金の代わりに年に1,2回ですが、1万円～1万5千円ほどの汲み取り費用が発生します。
別荘によっては、管理費と別途でゴミ処理費用を請求される場所もあるので、別荘を購入する前にきちんとチェックしておきましょう。
そして、温泉付きの別荘を所有している方は、温泉更新料/使用料を支払う必要があります。温泉更新料は10年に一回ほどで、温泉使用料は月額制のことが多いです。
最後に、借地料です。借地料は、別荘が地主さんの借地に立っている際に発生する費用。敷地の広さに応じて料金が決まることが多く、地主さんに対して年間で一定の金額を支払うのが一般的です。
別荘の維持にかかる3つの税金
別荘の維持には、これまで紹介した管理費とは別途で税金が発生します。
それぞれの税金をきちんと理解して、別荘の維持にかかる料金をきちんとシミュレーションしましょう。
固定資産税
まず一つ目が、固定資産税。固定資産税とは、1月1日の家屋や土地、売却資産の所有者に、固定資産の価格をもとにした税額をその固定資産のある市町村が課税する税金のこと。
納税額＝課税標準額×税率1.4% の公式で納税額が求められます。
例えば、購入した別荘の評価額が2000万円だった場合は、税率が1.4%なので、2000万×1.4%=28万円の固定資産税が納税額です。
しかし、固定資産税評価額が納税額を計算する際には必要で、時価の7割程度が目安だといわれています。自治体によって原則として3年に一度、固定資産税評価額は評価の見直しが行われています。
先ほどの例で行くと3年たった別荘は、2000万円×70％＝1400万円が固定資産税評価額です。
別荘がどんな場所にあるのか、広さや築年数はどのくらいかによっても固定資産税評価額は変更してくるので、きちんと確認しましょう。
都市計画税
続いて、都市計画税。都市計画税は、その別荘が「都市計画区域内」にある場合、固定資産税とは別途で発生する税金のことです。
都市計画税＝課税標準額×最高0.3%
先ほどの例で計算すると、2000万×0.3%＝6万円
都市計画事業の費用に充てられる地方税のことで、税金が課されるか否かは別荘の位置する市町村によって様々です。最高税率が0.3%で、具体的な税率についても、市町村ごとの条例で決まっております。
住民税
最後に紹介するのが住民税。居住している自治体に対して住民税を納めるのと同様に、別荘にも住民税を納めなくてはなりません。
住民税には、「所得割」と「均等割」という二種類の課税方法がありますが、住民票がない市町村に位置する別荘は、一律負担の「均等割」のみが課されます。
自治体によって金額が異なってくるため、別荘を購入する土地の税額を確認しておきましょう。
別荘を維持する際の4つの注意点
これまで別荘の維持にかかる費用や管理費について紹介してきました。「よし、別荘にかかる費用はなんとなくわかった！」というノリで購入を検討すると、大事なポイントを見落として痛い目に合う可能性があります。
ここからは別荘を維持する際の4つの注意点について解説していくので、ぜひ別荘の維持に役立ててください。
購入時の初期費用をシミュレーション
別荘を購入する際に、「維持費や管理費が大事なのはわかった」と思って、別荘の物件にかかる費用だけで購入すると、思わぬ初期費用に悩まされてしまいます。
まずは、購入時に物件の家賃以外にどのような初期費用がかかるのかも理解しておきましょう。
印紙税
印紙税は、印紙税法によって定められた課税文書に貼付する印紙代のことです。「土地賃貸仮契約書」や別荘を購入する際の「売買契約書」、ローンを借り入れするための「金銭消費貸借契約書」などの記載金額によって税額が決まります。
印紙代は10万円以下で200円、100万円以下で500円、1000万円以下で5000円、1億円以下で30,000円と、物件の価格によって変動するので、ご自身の望む物件の印紙税がどのくらいかかるか計算しておきましょう。
登記費用/登録免許税
別荘を購入する際は、所有権保存登記や移転登記等を行い、その際に発生する税金が登録免許税です。
一般的に登記手続きは、司法書士が不動産会社に依頼されて、別荘を購入した方の代理人として行います。司法書士の報酬は5~10万円程度で、別途で法務局に原則2%の登録免許税を支払う必要があります。
仲介手数料
不動産会社を仲介するケースが多い別荘物件では、当然ながら不動産会社に仲介手数料の支払いが必要です。不動産の売買価格が200万円以下であれば手数料の上限は5%、200万円超え400万円以下であれば4%+2万円、400万超だと3%＋6万円になります。
例えば、2000万円の別荘を購入した場合、2000万円×3%＋6万円＝66万円（税別）で、66万円（税別）の仲介手数料の支払いが、物件価格と別途で必要になります。仲介手数料は物件価格が高額であればあるほど、高くなっていくのできちんとシミュレーションしておきましょう。
手付金
手付金とは、売買契約が結ばれた際に、買い手が売り手に契約成立の証拠として物件価格の1~2割を支払うお金のことです。万が一契約を買い手が解除した際は手付金を放棄することになり、売り手から解除した際は買い手に手付金の倍の金額を買い手に支払うことになります。
残代金を支払いの際に取引金額の一部に手付金を充当することが一般的で、契約締結から支払いの引き渡しが完了するための契約金のような目的で支払います。
中古別荘の維持には思わぬ費用がかかる
近年、100万円台の別荘もあり安く購入できるようになっていますが、修繕費やリフォーム代が予想以上に大きく発生する可能性があるので注意しましょう。
水回りのリフォームや換気扇の設置、白アリの駆除など様々な修繕費がかかってしまう可能性が高いです。リフォーム費用の目安として、築5年で約10万円、築10年で約100万円、築20年で約400万円かかります。
安ければいいという基準で、中古物件を選んでしまうと修繕費とリフォーム代で結果的に高額になってしまうケースも多々あるので、中古物件で購入する際は、築年数や修繕費にどのくらいかかるかもシミュレーションしておきましょう。
交通費や娯楽費も留意すべし
別荘での時間を満喫するためには、居住地から別荘を行き来する交通費や現地を楽しむための娯楽費も留意しておきましょう。家族の人数や利用頻度によってはそれなりの出費が必要になります。
別荘での生活を満喫するために別荘を購入したのに関わらず、初期費用と維持費や管理費でいっぱいいっぱいになってしまうと元も子もないので、娯楽費や交通費も踏まえて別荘を選びましょう。
設備の定期点検費用
地方の中古別荘は、下水道が整備されていない場所もあり、合併浄化槽ではなく単独浄化槽を使用しているケースもあります。現在は単独浄化槽が壊れてしまったら下水道改定法によって新設できないため、合併浄化槽を80~100万円ほど支払って新設しなければなりません。
浄化槽などの設備を維持するためには、定期的な保守検査や法定点検、掃除を怠らないようにしてください。保守検査や点検にかかる料金もどのくらい必要か購入時にシミュレーションしましょう。
別荘維持に役立つ節約方法
ここまで別荘の維持にかかる費用や管理費などを多く紹介してきたので、「少しでも節約する方法ないのかな？」と思っている方も多いのではないでしょうか。
そこで、ここからは別荘維持に役立つ節税方法や維持費を削減する方法を紹介します。少しでも節約して娯楽費に当てて別荘ライフを楽しんでください！
軽減特例を活用しよう
別荘の節税方法として、軽減特例というものがあります。しかし、軽減特例を適用する条件として、セカンドハウスとして認められる必要があります。
自治体によって要件は多少異なりますが、セカンドハウスは実は別荘とは別物で、日常生活のためのものに自宅とは離れた場所で、最低でも毎月1日以上居住するということが条件です。
セカンドハウスは居住用財産の対象となり、税制上の軽減措置を受けられます。小規模住宅用地（200平方メートル以下）の場合、固定資産税の課税標準額が最大1/6減額されます。新築から5年間の住宅は、固定資産税の1/2も減額されるので、購入時に軽減特例を活用できるか確認してみてください！
トレーラーハウスをセカンドハウスとする際は、こちらの記事で固定資産税などについて詳しく解説しているので、あわせてご覧ください。
別荘を貸し出して維持費を削減しよう！
別荘は家を空けている際に、基本料金や定額制の発生する料金がもったいないですよね。近年流行っている物件の所有者と宿泊者をマッチングする民泊のサービスを活用すれば、別荘を使わない期間が短くなります。
別荘の所有者としては、貸し出した分の収益を得られて建物の劣化も防げるので、可能であれば利用することをおすすめします。
まとめ：維持費を抑えて安く別荘を持とう！
今回の記事では、別荘にかかる維持費や管理費、税金について徹底解説してきました。中古別荘を安く購入できる現代だからこそ、維持費がどのくらい必要か把握しておきましょう。
みなさんも別荘を購入して、祝日は大自然に囲まれた別荘で楽しむ最高のライフスタイルを送ってみてください！
ぜひこの記事を参考にして別荘に必要な料金を計算して、別荘購入を検討してみてはいかがでしょうか。
